クレジットカードは、支払いの際に現金を使わないキャッシュレスで決済することができるので非常に便利なサービスですよね。
しかし、便利な半面クレジットカードですが、うっかりミスでその支払いが遅れてしまうこともあります。
ここではそんな時に役立つ情報をご紹介します。
前提：そもそもクレジットカードの仕組みと信用の重要性
その人はクレジットカードで決済ができるのは、利用者に代わってクレジットカード会社が代金を肩代わりしているからです。
従って利用者はクレジットカード会社に対して、一時的に借金を負っていることになります。
このサイトでは年会費無料カードを進めていますが、年会費無しでもお金を貸してくれて便利に利用させてくれるわけです。
月に一度の支払日におっている借金を返済しているのです。お金を知り合いなどに借りたことがある人は分かるかもしれませんが、お金を借りるという行為において最も重要なのは、何よりも信用です。
すなわち借りたものを確実に返してくれるかどうかということが重要になってきます。
突然赤の他人にお金を貸してくれと言われても、すぐその場で貸してあげる人はいないでしょう。
その人は、どんな名前でどこに住んでおり、どんな職業についているのか、現在の借金状況はどうであるのか、過去に借金を踏み倒したことがないのか、などについてまで貸す時には情報として必要になってきます。
これらの情報がない中で無頓着にお金を貸してしまうと、お金が返ってこないかもしれないからです。
従ってクレジットカード会社などを利用者にお金を借りてもらうことでビジネスとして成立している会社などが、利用者の信用情報などを簡単に調べられるように信用情報機関というのは存在しています。
クレジットカード会社やローンなどを組む銀行などは、その融資を行う前段階の審査のタイミングで信用情報機関に、利用者の信用情報について問い合わせを行います。
過去に借金の踏み倒しや遅延などがない利用者は、信用情報にケチがついていないため、クレジットカードの発行もローンの組むことも問題なく行うことができます。しかしながら一回でも借金の踏み倒しや遅延などがあれば、途端に審査が通りづらくなります。
従って利用者にとって、信用情報にキズをつけないことが何よりも重要になります。
現在利用しているクレジットカード会社のみならず、将来家や車の購入でローンが組みたくなった時にも、その審査が通りづらくなってしまうからです。
まずはカード会社に連絡しよう
本題に移ります。
クレジットカードの引き落とし日に引き落としされる口座にお金がない場合はどのように対応すればいいでしょうか。
まず利用者がすべきことは、一にも二にもカード会社に連絡をすることです。
カード会社が土日祝日なので営業していない場合には、次の営業日に必ず電話で連絡をするようにしましょう。
これも一般的なお金の貸し借りの基本ですね。
知人に借金をしており、返済期日に借金を返すことができない場合には、まずは連絡をしますよね。
連絡をすることで知人の信用を繋ぎとめているのです。
これは相手がカード会社でも同様です。
巷ではカード会社から送られてくる督促状や、カード会社からの電話が来るまで待っていても良いという情報がありますが、これは間違いです。
こちらはお金を借りているのですから、仮に返金できないとしても誠意を見せることで信用をつなぎとめることが何よりも重要になってきます。
別口座にお金があればすぐに銀行に入金しよう
引き落とし口座とは別の口座に支払うべきお金があるのであれば、すぐその場で振り込むようにしましょう。
カード会社に連絡するときに振込先を聞いておけばその日のうちに振り込むことができますよね。
またカード会社によっては再引き落としをしてくれる場合もあります。
再引き落としをされる場合にはその期日が伝えられますが、再引き落としがされるまでの日数分遅延手数料がかかるのには、注意が必要です。
また JCB は当日の15時までに連絡をすれば当日に再引き落としをしてくれます。
コンビニの支払い用紙で払う場合も
インターネット銀行などの普及で現在はあまり主流でなくなりましたが、クレジットカード会社からコンビニ振込の用紙を送ってもらい、コンビニで利用料を支払うという手段もあります。
当然ながら支払日当日に支払えるわけではないので遅延手数料がかかります。
なるべく銀行振込をしましょう。
違約金などは取られる？
引き落とし日に口座にお金がなかったとしても、その後すぐ電話を入れ振込を行えば違約金などは取られません。
また、返済もきちんとしているということで信用情報にキズがつくこともありません。
２．もし支払うお金が無かったら・・・
上では、支払うお金があるけれど、たまたまクレジットカード引き落とし口座にお金が入っていなかった場合を解説しました。
これはある意味ハッピーなケースです。
しかし、クレジットカードの支払日になってもお金が用意できないケースもあります。
そうした悲惨な場合について解説します。
支払日の変更をお願いしよう
それでは支払うべきお金が用意できなかった場合はどうでしょうか。
まずすべきことは一にも二にもカード会社への速やかな電話連絡です。カード会社も客商売ですから、突然利用者を叱りつけるような対応してくることはありません。
まずは電話をかけることでクレジットカード会社への信用を確保し、その上でどのように返済計画を立てるのかについて相談に乗ってもらいます。
カード会社が提案してくるのは、返済スケジュールの変更とリボや分割払いなどの払い方の変更です。
まとまったお金が入ってくる予定があるのであれば、返済日の変更をお願いすればいいですし、今月はどうしても払えるだけのお金が入ってこないのであれば、リボや分割払いで 一度に払う金額を下げてもらうようお願いしましょう。
いずれにしてもまずは連絡することが最優先事項です。
いつまでに支払えないと利用停止になる？
クレジットカード会社で異なるので一概に言えませんが、大きく分けて以下の3パターンが考えられます。
支払い日の2営業日後に停止される
再引き落とし日の設定がないクレジットカード会社はこのような対応が多いです。
再引き落としをかけても支払わなければ停止される
多くのクレジットカード会社はこのような対応です。
再引き落としをかけても支払われなかった場合にその2営業日後に停止される
仮に利用停止になってしまったとしても、クレジットカード会社に事情の説明のために連絡をすることをお勧めします。
ブラックリスト入りは何回目から？
返済期日までに返済されない、信用情報にキズがついてしまった人が掲載されてしまうのがブラックリストです。ブラックリストに掲載されてしまうのは何回目からでしょうか。
30日未満での支払いが遅れてしまうことを「遅延」と言います。「遅延」であれば、支払期間内に支払いをすることができれば問題ありません。しかしながら、30日以上支払いが遅れてしまう「遅滞」を引き起こしてしまうと、一発でブラックリスト入りです。
裁判になることもある？
30日を過ぎても支払いが行われない「遅滞」をすると、クレジットカード会社から督促状が届きます。
その督促状も無視していると、クレジットカード会社は利用者を訴えます。
利用者は訴えられると、支払督促申立書が届きます。これもそのまま無視していると、仮執行宣言付支払督促申立書が届くようになります。
これも2週間無視していると強制執行が行われます。貯金や車などの財産が差し押さえられたり、給料の1/4が差し押さえられたりします。
もし何回も延滞してしまったら、2年間は解約するな！
「遅滞」の情報は、クレジットカード会社が信用情報機関に提供しています。そしてクレジットカード会社が提供する情報は2年更新です。
「遅滞」をして2年以内に解約してしまうと、その情報が更新されて消えることがなく信用情報機関にわたってしまいます。
そうすると他のクレジットカード会社や銀行などでローンを組む時に、「遅滞」の情報がいつまでも残ってしまうために、審査に不利になります。従って「遅滞」してしまったとしても、2年間は解約してはいけません。
身内に借りるのもおすすめ
とはいえクレジットカード会社への返金は大変なものです。どのように資金を調達すれば良いでしょうか。
最も簡単な方法として、身内に借りるのがよいでしょう。身内の人で金融機関を営んでいなければ、利子を取ってお金を貸すことはできません。
何より借りる側の情報もきちんと把握されています。 信用情報にキズがつくよりは、身内に頭を下げてお金を借りて返済にあてるのも良いでしょう。たとえ身内の人であっても、お金を借りる以上は今後のトラブルを回避するためにも、借用書を書いておきましょう。
大手の消費者金融も悪くない
クレジットカード会社への借金を肩代わりするのに、大手の消費者金融を利用するのも悪くありません。なんと22%の人がクレジットカードでの支払いとして消費者金融でお金を借りています。
支払えない利用代金のために消費者金融からお金を借りるのも一つの手ですが、クレジットカード会社が設定しているリボ払いの枠を減らさないためにも消費者金融からお金を借りるのも悪くありません。
とはいえ消費者金融の金利も安くはないので、一週間無利息のノーローン型であったり、標準金利より確実に0.2%を安く借りいれすることができるプロミスで借りたり、などの方策は必要です。
絶対に払えない場合は債務整理も検討しよう
最終手段として、絶対に利用代金を払えない場合には債務整理も検討しましょう。
一般的に債務整理には次の三つの方法があります。まず最も有名なのが自己破産です。
借金を帳消ししてもらう代わりに、現在保有している資産が全て没収されてしまいます。
第2の方法として個人再生があります。借金を減額してもらい3年かけて返済していくことを約束するものです。
第3の方法は任意整理です。弁護士や司法書士などに間に入ってもらい、借金の減額と返済計画の管理をお願いするものです。
いずれの方法をとっても借金を減らすことができますが、債務整理には以下のデメリットがあることも忘れないでください。
債務整理を行った後は 5年から10年ほどはクレジットカードを発行を受けることができず、またローンを組むことができません。
加えて3ヶ月から半年の間は一部の職業に就くことができません。 その上同じ金融機関から二度と借り入れをすることができません。
クレジットカードは確かに便利な決済手段ではあります。しかしながら無限に買い物ができる打ち出の小槌ではなく、給料の前借りをしているようなものです。
従ってクレジットカードでしか買えない物というのは、その人の購買能力では賄えないものであるということを肝に銘じておく必要があります。
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